・２５０人が１２項目を履修
・診療報酬改定を受けて
後期高齢者を総合的に診ることのできる医師の養成が急務――。４月から始まる後期高齢者医療制度をにらんで、日本老年医学会の関東甲信越支部は３月１・２日、学会の老年病専門医を対象にした研修会を都内で開催した。
後期高齢者を総合的に診る医師に対しては、専門の研修を受けることが促されており、学会の専門医がその研修の講師を務められるよう体制を整えるねらいだ。２日間で約２５０人が受講し、入院医療で評価される総合的機能評価（ＣＧＡ）の実施方法や検査値の読み方、在宅医療のあり方など１２項目を履修した。
新制度では、高齢者を総合的に診る医師がキーマンと位置付けられており、国は医療機関の医師がその役割を果たせるように、後期高齢者について一定の知識と診断技術を学ぶ研修を受けるよう促している。
日本老年医学会は、老年病の研究者や専門家からなる団体。新制度に関連して一般の医師向けの研修が動き始める際には、学会の認定資格「老年病専門医」が講師を務められるよう体制を整えておこうと、昨年末から支部単位で研修会を開催している。３月には関東甲信越支部が研修会を開催。同支部に登録している専門医約５６０人のうち約６割の受講を目標にしている。
同学会の理事長で、社会保障審議会医療保険部会委員の大内尉義東京大学大学院教授は、「後期高齢者を診るには特殊な診療能力が求められ、トレーニングが必要。今後一般医を対象にした研修を行う際に講師になっていただくのがこの研修会のねらいだ」と述べた上で、先ごろ決まった診療報酬から新制度に関する項目を紹介した。
「総合的機能評価（ＣＧＡ）の導入や入退院時の地域連携など、点数の多寡はともかく老年医学会がこれまで主張してきたことがかなり取り入れられている」と制度の方向性を評価した。
ニュース提供シルバー新報
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２割強が開催頻度３～６カ月
